リチウムイオンバッテリーからの火災に注意しましょう！
（更新）
出典：※１
リチウムイオンバッテリーが起因した火災が増加しています。
リチウムイオンバッテリーは小型・軽量・長寿命が特徴で、スマートフォンやパソコン、携帯ゲーム機やハイブリッド・電気自動車など、幅広い用途で使用されています。
一方、過充電や過放電に弱く、電池内部の電解液が可燃性のため、高温になると内部で激しい化学反応を起こし発火してしまいます。
次のことに十分注意して、火災を未然に防ぎましょう。
取扱い時の注意事項
・破損・膨張など異常がある場合は使用しない。
・高温になる場所に放置しない。（夏場の自動車内や、冬場の暖房機器付近等）
・水のかかる場所では使用しない。
・低温下で充電しない。（製造メーカーが指定している温度範囲内で充電を行う。）
・定期的に異常がないか確認し、機器に深い傷や変形・焦げた跡等の異常がある場合は使用しない。
・耐用年数を超過した製品は使用しない。
・PSEマーク※が表示されているかなどを確認し、一定の安全が確保されているものを使用する。
※PSEマークとは…電気用品安全法に基づき、電気製品が安全性を満たしていることを示すマークで、日本の電気用品安全法に則って生産された製品に表示されています。
出典：※２
リチウムイオンバッテリーが発火したときは
・リチウムイオンバッテリーから多量の煙や火花が飛び散っているときは、容易に近づかず、状況が収まってから消火器等で消火を実施してください。
・水で消火する場合、少量の水では消えません。モバイルバッテリー等の小型タイプからの発火の場合でも、大量の水をかけるようにしましょう。
・焼損したリチウムイオンバッテリーは、可能な範囲で不燃性の箱などで覆い、再出火や２次被害を防ぎましょう。
リチウムイオンバッテリーを廃棄する際の注意点
近年、ごみ処理施設やごみ収集車において、製品に含まれるリチウムイオンバッテリーが押しつぶされたことなどに起因する火災事故等が頻繁に発生しており、環境省によれば、消火活動が必要となった火災事故の件数は、全国の市区町村において約8,500件（令和5年度）にも上ります。
リチウムイオンバッテリーを廃棄する際は、次の点に注意しましょう
・リサイクルできるリチウムイオンバッテリーについては一般社団法人JBRCの排出協力店（家電量販店やホームセンターなど）や協力自治体に持ち込みましょう。排出協力店や協力自治体については同法人のホームページから確認することができます。
・廃棄する場合は、各自治体の指示に従って捨ててください。
・なるべくバッテリーを使い切ってから捨ててください。
リチウムイオンバッテリーの発火の様子
スマートフォンやモバイルバッテリー等のリチウムイオン電池搭載製品を正しく使わないと、、出典：※４
リチウムイオンバッテリーの火災事例（盛岡消防本部管内で発生した実例です）
火災事例１ 変形や発熱の症状がある携帯電話の使用を継続して発火した事例
| 概要 | 携帯電話を中古購入して使用していたところ、発熱や膨張の症状が出ていたにもかかわらず使用を継続したため、リチウムイオンバッテリーが熱暴走したことにより充電中に発火したもの |
| 対策 | 発熱や膨張等の異常が認められるバッテリーは、ただちに使用を中止してください。 |
火災事例２ ロボット掃除機の内蔵バッテリーが発火した事例
| 概要 | ロボット掃除機の内蔵バッテリーに製造上の不良があり、製造者からリコールの通知が届いていたにもかかわらず使用を継続していたことにより、充電中にバッテリーが発火したもの |
| 対策 | メーカーからリコール等により使用を禁止された製品は、ただちに使用を中止してください。 |
火災事例３ 高温の車内にモバイルバッテリーを長時間置いていたことにより発火した事例
| 概要 | 晴天時の車内にモバイルバッテリーを放置していたため、内蔵されていたリチウムイオンバッテリーが高温となり、劣化したバッテリーが熱暴走して発火したもの |
| 対策 | リチウムイオンバッテリーは、高温になると内部の絶縁液等が劣化して爆発や発火の危険性があるため、高温の場所に長時間放置しないでください。 |
火災事例４ 非純正バッテリーを充電していたところ発火した事例
| 概要 | 充電式電動工具の純正の充電器で非純正のバッテリーを充電していたところ、充電時の制御機能が働かず異常発熱して発火したもの |
| 対策 | 「互換バッテリー」と称して安価に販売されている非純正バッテリーの中には、設計不良等により過充電状態となり異常発熱して発火する粗悪品もあるため、純正のバッテリーの使用を推奨します。 |
出典：※１、３ 総務省消防庁HP http://www.fdma.go.jp/
※４ 神戸市消防局予防課
参考：消費者庁、総務省消防庁、経済産業省、環境省「リチウムイオン電池使用製品による発火事故に注意しましょう-身に着ける、持ち歩く製品にも使用されています-（令和７年10月２日）」
